西暦 |
OR 学会 |
他学協会,日科技連他 |
国内外のでき事 |
1942 |
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社団法人「日本能率協会」設立 3月,日本能率総合会と日本工業協会とを合併して設立 |
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1943 |
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1945 |
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財団法人「日本規格協会」設立 12月 |
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1946 |
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「日本科学技術連盟(日科技連,JUSE)」設立 5月 初代会長:(故)石川一郎,専務理事:(故)小柳賢一 |
ASQC設立 |
ENIAC完成 |
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戻る |
1950 |
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[K委員会」設置 9月,工業生産に統計的方法を応用する研究機関,委員長:河田龍夫 |
日本工業経営学会創立 |
1951 |
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「デミング賞」創立 6月 |
UNIVAV-I商品化 |
1952 |
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「OR研究委員会」設置 12月,委員長:河田龍夫,委員:国沢清典,森口繁一,高橋秀俊,茅野健,後藤正夫,中原勲平,丸山儀四郎,中村清一,岡小天 |
OR研究グループ結成 |
MARK-I完成 |
ORSA設立 |
1953 |
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日科技連, 「第1回オペレーションズ・リサーチ・セミナー」を開設 6月,本邦初のOR教育コース,31日間−190時間,以後年2回開催され現在に至り多くのORワーカーを養成した. |
『ORの方法』全訳成る |
TIMS設立 |
1954 |
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日科技術,「鉱山業OR委員会」設置 参加企業:三井,三菱,住友,同和,日鉱,古河,ラサ鉱業 |
Juran来日 |
1955 |
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「日本生産性本部」(JPC)設立 3月 |
IARG関西に発足 |
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日科技連,第1回OR研究発表会 7月,発表:専売公社,石油工業,鉄鋼業,紡績業,内容:日科技連OR教育コースを終了した人が中心となって,年1,2回定期的に集まり,企業内のOR活動の現状と将来についての研究発表が行なわれる. |
アメリカORチームによるセミナー |
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「経営科学協会」設立 11月,会員:横山保,目崎憲司,水谷一雄,大沢豊,関和文,門川清美,藤尾太郎,他 |
鉄鋼生産性視察団 |
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規格協会,OR手法講習会,在庫管理,線形計画法などの講習会が開催される. |
第1次トップ・マネージメント視察団 |
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日科技連出版社(旧JUSE出版社)設立 6月 |
防衛庁OR班発足 |
1956 |
OR学会設立打ち合わせ会 |
日科技連,OR誌普及記念講演会,7月25日,主催者:日科技連,日本経済新聞社,内容:1.ORについて…河田龍夫,2.最近の海外におけるORの動向…松田武彦,3.オートメーションとその経営に及ぼす意義…茅野健,4.サイバネティクスとOR…蒲生秀也 |
早大生産研究所創立 |
経営科学協会と接渉 |
日科技連,軽井沢特別ORセミナー 8月20日〜24日,講師:H.B.Chenery(アメリカ,Stanford大学経済学部教授),テーマ:インプット・アウトプット・アナリシス(投入産出分析)とリニア・プログラミングの工業経営への応用について,通訳:松田武彦(東工大) |
第6回QC大会にて「OR部会」設立 |
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生産性関西地方本部・九州地方本部創立 4月 |
仏OR学会創立 |
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OR研究懇話会発足 メンバー:原野秀永,松田武彦,山田軍紀,国沢清典,森口繁一,渡辺浩,矢部真,松崎四郎他41名 |
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線型計画法短期セミナー 9月3日〜5日,於:日本医師会館,講師:森口繁一他 |
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1957 |
OR学会実行委員会 |
機械工業OR委員会発足 8月,参加企業:日本建設,芝浦協同工業,石川島重工,月島機械,日本電気,新三菱重工 |
産業合理化白書 |
OR学会創立 初代会長(故)久留島秀三郎 |
鉄連IE研設立 |
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Huse招聘 |
特別講演 Macon Fry |
第1回IFORS(オックスフォード) |
第1,2回研究発表会 |
第12回ORSA年会 |
1958 |
第2代会長(故)大西定彦 |
トップ・マネジメントによるOR会議 2月,於:箱根,参加者:竹内俊一(三菱石油社長)
内田幸雄(同総務部長),石川一郎(日科技連会長,道面豊(味の素社長),久留島秀三郎(同和工業社長),大野碩十郎(味の素常務),袖山喜久雄(東レ社長),岡本二三男,松田武彦,森口繁一,茅野健,他40数名 |
KORG(関西ORグループ)発足 |
第3,4回研究発表会 |
Salzmannセミナー開催 2月,フランスORセンターの C.Salzmannによる講習会 |
第1次,第2次IE視察団 |
関西支部発足 |
日本科学技術研修所計算センター開所 6月 |
長島茂雄巨人に入団 |
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ビジネス・ゲーム 8月,於:箱根 |
Salzmann, Maharanobis来日 |
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軽井沢トップ・マネジメント・セミナー開講 8月,於:軽井沢,講師:渡辺浩,天野武久,加藤幸彦(明治製菓) |
第1回国鉄OR研究会 |
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OR連合研究会発足 12月 |
シンポジウム 「日本におけるORの応用」 |
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日本規格協会、講演「OR 入門」,Introduction to Operations
Research by Churchman, Ackoff, Arnoffが翻訳出版(森口繁一監訳)されたので,この内容を主体にして東京で森口氏を中心に開催 |
国産商用電子計算機、制作始まる |
1959 |
第3代会長(故)厚母庸二 |
OR連合研究会第1回総会 1月,参加者:芽野健(会長),小柳賢一,南沢宣朗,柏井澄夫,安井義之,山口栄治,近藤次郎,矢部真,原野秀永,権藤元,菅波三郎,渡辺浩,多田和夫,秋葉博 |
Fisher,Maharanobis講演会 |
第5,6回研究発表会 |
日本インダストリアル・エンジニアリング協会創立
3月 |
OR視察団(生産性本部) |
特別セミナー |
関西OR協会創立
6月,関西生産性本部の中に設立される.会長:富久力松(東洋ゴム工業(株)社長) |
Arnoff, Craft他来日 |
Craft懇談会 |
国鉄OR協会発足 |
Arnoff懇談会 |
第1回OR国内視察団 |
Dantzig懇談会 |
第3次IE視察団 |
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日科技連,G.B.Dantzig博士によるOR
トップ・コースおよびスタッフ・コース開催 11月 |
『産業白書』 |
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IFORS初代会長Goodeve卿(イギリス) |
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国鉄MARS導入 |
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戻る |
1960 |
Bringham懇談会 |
日科技連,OR連合研究会内に3部会設置
OR入門,システム工学,集例研究 |
情報処理学会創立 |
第4代会長(故)岸道三 |
国際統計会議開催 |
IFORSに正式加盟 |
PERT導入 |
第7,8回研究発表会 |
電電公社OR委員会発足 |
IAOR委設置 |
国鉄ORセンター |
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通産省産業連関 |
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第2回IFORS(エクサンプロバンス) |
1961 |
第9,10回研究発表会 |
日科技連,P.M.Morse, R.A.Howard,J.M.Dobbid
3博士によるMIT ORセミナー開催 8月, 於:早大 |
Churchman来日 |
Kaufmann講演会 |
アジア生産性機構(APO)設立 |
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日本電子計算機設立 |
1962 |
第5代会長(故)安川第五郎 |
日本科学技術連盟,財団法人として発足
4月 |
IBM 70シリーズ設置開始 |
第11,12回研究発表会 |
第1回数学計画シンポジウム開催 7月,日科技連専務理事(故)小柳賢一氏の提唱に応じて,北川敏男,国沢清典,森口繁一の3氏が第1回数学計画シンポジウム(MPS)を組織する.第1回では第1元分野として下記のテーマが行われた
さらに「方法論」,「組織論」,「産業形態別適用」の3元分野に分かれる.Dynamic Programming …小田中敏男,有水彊
Linear Programming …渡辺浩,二階堂副包,Queuing Theory …森村英典,大前義次,Simulation …浦昭二,高橋磐朗
以後年2回の割で開催され,47年から年1回となり現在にいたる. |
九州OR共同研究会 |
Goodeve講演会 |
日科技連,スケジュール管理技法コース開設
9月 |
第3回OR国内視察団 |
中部支部発足 |
日科技連,第1回OR部課長コース開設
10月 |
IFORS第2代会長 Morse |
1963 |
第13,14回研究発表会 |
日科技連,DP理論開発班発足 |
Bellman来日 |
北海道支部発足 |
JPC,コンピュータ室開設 |
第10回TIMS東京大会開催 |
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日科技連,経営システム開発セミナー,9月16日〜20日,経営システムの動態をいかに把握するか,労働,物資,設備,資金,情報の流れの経営実験と解析 |
IM視察団 |
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日科技連,第1回インダストリアル・エンジニアリング・セミナー,10月〜12月,3ヶ月17日間,総合的システム改善と原価の低減 |
第3回IFORS(オスロ) |
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日科技連,第1回ORを中心とする電子計算機セミナー,12月〜39年2月 |
カナダOR学会創立 |
1964 |
第15,16回研究発表会 |
DP入門コース開設 |
第1回福岡地区OR研究会 |
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関西OR協会,経営科学シンポジウム |
みどりの窓口 |
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東京オリンピックでIBM 活躍 |
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ORSA 年会 |
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ORSA-TIMS National
Meeting |
1965 |
第6代会長(故)加藤威夫 |
JPC,経営アカデミー |
Georgia大学長期研修 |
第17,18回研究発表会 |
日科技連,第2回 MIT オペレーションズ・リサーチ・セミナー,Morse,Howard,Hurray,Salzmann
4氏によるORセミナー,於:箱根ホテル小涌園 |
野村総研設立 |
Morse, Salzmann講演会 |
IFORS第3代会長 Boiteux |
Bellman講演会 |
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土木関係者向きのPERT/CPM講習会 |
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1966 |
第19,20回研究発表会 |
日科技連,応用数学入門講座,4月〜5月,4日間 |
鉄鋼連盟PERT研究会 |
九州支部,四国中国支部発足 |
第4回IFORS(ケンブリッジ,USA) |
Walsh講習会 |
電算機利用視察団 |
PERT-CPMの講習会 |
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1967 |
第7代会長(故)土光敏夫 |
関西OR 協会,MIT セミナー |
長期経営計画視察団 |
第21,22回研究発表会 |
OR用語専門委員会(委員長:森口繁一)によりオペレーションズ・リサーチ用語
JIS Z 8121制定される.3月1日 |
鉄鋼連盟プロダクト・ミックス研究会 |
東北支部発足 |
第1回未来学シンポジウム開催 7月 |
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大西賞設置 |
MIS視察団 10月,主催:日本電子計算開発協会,日本生産性本部 |
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受託研究 |
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ORAW 開催 |
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1968 |
第23,24回研究発表会 |
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IFORS第4代会長 Lee |
スケジューリング応用部会発足 |
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電力部会発足 |
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1969 |
第8代会長(故)小林宏治 |
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第5回IFORS (ベニス) |
PPBSセミナー |
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第25,26回研究発表会 |
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OR on OR講習会 |
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戻る |
1970 |
第27,28回研究発表会 |
第2次 IE 視察団 4月15日〜5月15日,主催:日本IE 協会 |
第2回TEMPOセミナー |
Hertz懇談会 |
石川賞制定 11月,主催:日本科学技術連盟,(第1回)企業部門賞:新日本製鉄(株)
「君津製鉄所情報処理システム」.個人:慶応大学教授 千住鎮雄 「受注選択における有効利益勾配法」.(第2回) 企業部門賞:鹿島建設(株),(株)日立製作所 |
経営科学研修団 |
月例講演会開催 |
日科技連,4月6日〜8日,西独のClark博士を招聘,企業におけるR&Dの計画とシステムズ・アプローチ |
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OR学会だより発行 |
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海外視察団派遣 |
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受託研究 |
日科技連,評価要因研究委員会発足,毎月2回各2日間,新商品開発のための評価方法の確立
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1971 |
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日科技連、機械工業システムズ・デザイン・シンポジウム開催 |
IFORS第5代会長 Jensen(デンマーク) |
受託研究 |
日科技連、第1回システム・ダイナミックス・セミナー開催 |
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第29回研究発表会 |
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第30回研究発表会 |
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1972 |
第9代会長小野勝次
日本OR学会文献賞制定
第31回研究発表会
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(経営者,上級管理者による)コンピュータリゼーション視察団 1月21日〜2月11日,主催:関西経営情報科学協会
内容:Harvard大学,MIT教授陣を中心としたセミナー,訪問会社( IBM,Bankers Trust Company,Bell
Lab., Univac 他) |
第19回TIMS国際会議 |
日本OR学会社団法人化
第32回研究発表会
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「日本IE 文献賞」設置 主催:日本 IE 協会,第1回受賞者:「データ解析への線形計画法の適用」,木村幸信(神戸商科大学).以後毎年1回表彰している. |
Lehrer来日 |
海外視察 |
中部IE 協会、欧米視察団 11月,中部地区の中堅企業の経営者,管理者,技術部門のスタッフが参加.欧米の研究所,大学,優秀企業を訪問 |
第6回IFORS(ダブリン) |
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日科技連,第1回財務管理ケース・スタディ・コース開催,7月20,21,27,28日,財務・株価データの高度利用 |
第1回日米コンピュータ会議 |
1973 |
シンポジウム「数理計画」 |
日科技連,第1回交通運輸計画シンポジウム,6月7日〜9日,人の動きの面から,観光地と人の集散,交通手段,観光資源,施設情報,評価について発表討論 |
Vakhania教授講演会 |
第33回研究発表会 |
第20回TIMS国際会議 |
受託研究 |
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第34回研究発表会 |
日科技連,第2回財務管理ケース・スタディ・コース開催
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1974 |
第10代会長森口繁一 |
Systems Analysis and Design or Industrial
Management スタディ・チーム 主催:関西経営科学情報協会,関西情報センター,於:アメリカ西海岸 講師:Stanford L.Optner
& Associates Inc.社長 S. L.Optner,内容:大学,産業界・官公庁のそれぞれの専門家による講義を中心に講義内容に関連した企業,コンピュータ・センター,官公庁施設の訪問を行った. |
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第35回研究発表会 |
ヨーロッパ経営計画研修団 3月21日〜4月19日,主催:関西情報センター,関西経営科学情報協会,
協力:ボン大学Horst Albach教授,コーディネータ:大阪大学 宮本匡章教授 |
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第36回研究発表会 |
日科技連,人事・組織ケース・スタディ・コース開催,2月26日〜3月1日,経営科学による人事管理の推進と人事情報,システム設計 |
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日科技連,第1次マネジメント・サイエンス海外視察チーム(アメリカ) 4月21日〜5月12日,団長:国沢清典,他12名 |
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日科技連,物流管理ケース・スタディ・コース開催,11月5日〜8日,物流近代化と物流システム |
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1975 |
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OR合同国際会議 第7回 IFORS・第22回TIMS(東京,京都) |