日本オペレーションズ・リサーチ学会中部支部では次の要領にて,2026年度支部シンポジウムを開催いたします.お誘いあわせの上,奮ってご参加をお願いいたします.
- 数理とデータで切り拓くモビリティのOR
- 2026年12月5日(土)13:35-17:15
- 対面のみの開催
- 石川県金沢市文教会館(アクセス)
- https://smms.kktcs.co.jp/smms2/event/orsj/110(申込期限11月30日(月))
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- 13:35~13:40
- 開会のあいさつ 中部支部 支部長 鈴木 淳生(名城大学)
- 13:40~14:40
- 講演1 「ITS×ITL~温故知新」
講演者 堀口 良太 (株式会社 アイ・トランポート・ラボ) - 14:55~15:55
- 講演2 「マルチエージェント強化学習による分散型信号制御」
講演者 橋本 申 (株式会社 地域未来研究所) - 16:10~17:10
- 講演3 「多様なデータを鍛え、社会に実装する:企業内データ分析組織の組成と産学連携を通じたデータインフォームドな都市・交通の展望」
講演者 日下部 貴彦 (株式会社 ソーシャル・デザイナーズ・ベース) - 17:00~17:05
- 閉会のあいさつ 中部支部 副支部長 小野 廣隆(名古屋大学)
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- 正会員 3,000円
- 賛助会員 3,000円
- 学生会員 0円
- 非会員(一般) 5,000円
- 非会員(FMES会員※) 3,000円
- 非会員(学生) 0円
- ※注意
- 旧FMES(経営工学関連学会協議会)会員とは,以下の8学会の会員です.
日本経営工学会(JIMA),日本オペレーションズ・リサーチ学会(ORSJ),日本品質管理学会(JSQC),日本信頼性学会(REAJ),研究・イノベーション学会(JSRPIM),日本設備管理学会(SOPE-J),経営情報学会(JASMIN),プロジェクトマネジメント学会(SPM)
- シンポジウム終了後,会場周辺にて懇親会を計画しております.
- 18:00~
- 6,500円(当日現金支払い)
- 発表会場周辺
- 2025年11月30日(金)18:00までにシンポジウム参加申し込みサイトにてお申込みください.
【講演概要】
- 講演1
- 「ITS×ITL~温故知新」
- 堀口 良太 氏(株式会社 アイ・トランポート・ラボ 会長)
- ITS (Intelligent Transportation Systems) の概念が提唱されてから30年余り、今では様々なサービスが実現し、日常生活の中で普通に使われるようになった。㈱アイ・トランスポート・ラボ(ITL)は交通工学分野での大学研究者が中心になって、学術的な研究成果の社会への還元を目的に、2000年に設立したベンチャー会社であり、ITS普及・発展とともにビジネスを展開してきた。講演では、ITLの技術がどのようにITSの発展に役立ってきたかを俯瞰し、これからの交通社会の発展と成熟に向けて、求められる研究の方向性について論じてみたい。
- 講演2
- 「マルチエージェント強化学習による分散型信号制御」
- 橋本 申 氏(株式会社 地域未来研究所)
- マルチエージェント強化学習(MARL)を用いた、複数交差点の分散型信号制御の考え方について紹介する。集中制御では、交差点数の増加に伴って計算負荷が非常に大きくなる。一方、各交差点を個別に制御する分散制御では、ネットワーク全体の最適性が保証されない。本研究では、まず強化学習で最適制御パラメータを求めるための基礎条件を整理し、状態・行動・報酬を定義した。また、交通流の波の伝播時間が制御間隔より長く、状態がマルコフ性を満たす場合、分散制御で全体最適を達成できることを理論的に示した。さらに、2交差点ネットワークを用いた検証を行い、学習結果が理論最適値に近いことを確認した。
- 講演3
- 「多様なデータを鍛え、社会に実装する:企業内データ分析組織の組成と産学連携を通じたデータインフォームドな都市・交通の展望」
- 日下部 貴彦 氏(株式会社 ソーシャル・デザイナーズ・ベース 社長、
阪急阪神ホールディングス 株式会社 データアナリシスディレクター、
東京大学空間情報科学研究センター 客員研究員 ) - 阪急阪神ホールディングスにおけるデータ分析組織「データ分析ラボ」の立ち上げを中心に、事業部門との協働によるデータ基盤構築の取り組みを紹介する。POSやポイントカード、交通データなど企業内に分散する多様なデータを、実務の現場で「使えるデータ」へと鍛え上げていく過程を通じ、企業や都市におけるデータ基盤の要件とその活用のあり方を論じる。さらに、整備されたデータ基盤を土台とした産学連携研究の可能性に触れ、実務課題の解決と学術的知見の融合が、今後の都市・交通分野にどのような展開をもたらすのか、データインフォームドな社会の実現に向けた展望を述べる。